太陽光発電のデメリット

こんにちは、ミキのたんちです

今日のテーマは太陽光発電のデメリットです

デメリットは大きく分けて６つございます

１つめは「設置費用が高額」です

太陽光発電システムの設置には少なくとも100万円以上の費用がかかります

このデメリットを抑えるために三つの方法が考えられます

一つはソーラーローンの活用です

太陽光発電には専用のローン制度があります

削減した電気代と売った電気の収入で月々の収支は十分プラスにすることが可能です

二つ目は地方自治体の補助金の活用です

自治体によっては太陽光発電の導入に補助金が支給されるのです

三つ目は費用対効果です

パネルはメーカーによってそれぞれ価格は異なりますが発電効率も異なります

安ければ良いというものではありません

例えばシステム全体の価格は高くても発電量が他のメーカーによりたくさんあれば例えば、10年間の経済メリットは高いものとなり、費用対効果があります

価格だけで決められるものではないとお考えください

２つめは「メンテナンスに費用がかかる」です

太陽光発電を長い期間運用していくためには安全性と発電効率を維持するためのメンテナンスは必須です

メンテナンスには費用がかかりますがこの費用は基本的にお客様負担となります

主に二つございまして

一つ目は定期点検の費用です

これは太陽光発電システムを運用維持していく上で必要なパネルやその他回線や設置状況の点検を行うものです

2017年の改正 Fit 法により義務化されました

四年に一回2万円程度の費用というのがおおよその相場です

もう一つはパワーコンディショナーという変換機械の交換費用です

パワーコンディショナーの寿命は10年から15年です

交換費用の目安は1台20万円程度となります

もし保証期間内であれば無償交換となります

一般的にシステム保証は15年程度が多いようですね

このようにメンテナンス費用というのは収益を得るためには必須です

パネルやパワコンの変換効率を維持し、突発的な事故による出費を防ぎ固定価格買取制度の恩恵を受け続けることができるのです

３つめは「常に稼働しているわけではない」です

太陽光発電には稼働しない時間帯や条件があります

稼働しない主な要因は二つあります

一つは夜間もう一つは天候です

太陽光発電は光エネルギーを電気に変えます

従って日射量で発電量が決まるため、日射量が確保できない夜間や雨雪などの天候の時は発電量が著しく低下してしまうのです

が、年間を通して考えれば大体均一になるため特に問題ではありません

４つめは「電圧上昇抑制」です

電圧上昇抑制とは電圧が上昇しないように抑制するパワーコンディショナーの機能のことです

これが起きてしまうと売電が出来なくなってしまうのです

電気は水と同様に高いところから低いところへと流れます

普段私たちは電力会社から電気を買って家で消費します

この場合電柱の電圧が高く電圧の低い家庭へ送電されているのです逆に電気を売るということは電柱へ電力を流すことになり、その場合は家庭の電圧を電柱よりも高くしておく必要があります

しかしまれに電柱側の電圧の方が高くなってしまうことがあります

そうなると逆にパワーコンディショナーの方へ電力が流れてしまいパワーコンディショナーに悪い影響を及ぼします

それを防ぐためにパワーコンディショナーの抑制機能が働いてしまうのです

これを電圧上昇抑制と呼びます

これはどんな時に起こるでしょうか

例えば周辺に太陽光発電システムを設置している家が多い場合です

また例えば近くに大きな工場がある場合です

また例えば設置場所が電柱から離れている場合です

このようにそもそも起きる可能性は稀ですが

今の三つのケースの場合などは電力会社と相談すると事前に対策が行えることができます

５つめは「設置には不向きな場合がある」です

具体的には

屋根の形状とか

積雪とか塩害とかいう地域の環境ということになります

屋根の形状とは、例えば北向き一面であった、り極端に面積が小さいなど日射量が十分に確保できない場合です

代替案としましては設置方法を工夫します

屋根ではなく地面に設置したり、カーポートなどに設置することが考えられます

地域の環境では

積雪でパネルが遮られ日射量が確保できない、または海に近く塩害で設備不良が起きやすいなどが考えられます

代替え案としてはメーカーが展開している塩害に強いパネルのご提案ができます

このように工夫次第で地域や環境を選ばずに導入できるのも大きな魅力です

６つめは「税金がかかる」です

太陽光発電は所得税や固定資産税の対象になる可能性があります

課税されるケースとしましては

例えば所得税に対しては売電によって収入を得られるためその部分が雑所得として課税対象になる場合があります

雑所得が年間20万円を上回った場合は確定申告が必要です

ただし住宅に設置可能な容量とその発電量であれば売電収入が年間20万円以上になる可能性はほぼないです

固定資産税に対しては屋根一体型の場合には課税対象になります

屋根の上に設置するタイプは課税対象外になります

参考にしてください

今日はここまでです

ありがとうございます